第2回 Ethics Crossroads Town Meeting

2005年3月11日
金沢工業大学 東京キャンパス

アジアの生命倫理 ―非欧米的人間観・価値による生命倫理の探求―

位田 隆一 氏(京都大学大学院法学研究科)

 

はじめに ―なぜアジアの生命倫理か
<本研究の目的>
現在の生命倫理に関する多くの理論や学説は、1960年代以降の欧米の生命倫理学に依拠している。そうした欧米の生命倫理学説は、西洋の価値や規範を基礎にしている。たとえば、自己決定(オートノミー)という概念は、欧米特有の個人主義社会を前提にした考え方と思われる。
欧米の個人主義に対し、アジアでは、家族、社会、共同体といった価値も重要視される。ここから、欧米の生命倫理でアジアの生命倫理が語れるかという問題が生まれる。
本研究では、(1)欧米とは異なるアジア的要素を含んだ生命倫理を明らかにする、(2)アジア的要素(非西洋的要素)を普遍的生命倫理の議論に反映するという二つの点を目的にした。
 
<アジア諸国の現状>
生命科学研究は現在アジアの諸国でも、欧米先進国とほぼ同じレベルの研究が推進されている。それに伴い、各国ではそれぞれの課題について、倫理的問題が起きている。
フィリピンにおいては移植用臓器の売買の問題、韓国においては人クローン(胚・個体)の問題、中国では出生前診断と中絶、そして囚人からの臓器移植の問題、タイでは遺伝子診断の利用の問題など。
アジアの国々で生命倫理委員会のある国は、中国、インド、韓国、ネパール、生命倫理関連法令・指針のある国は、中国、インド、韓国、シンガポールで、マレーシアは進行中である。
生命科学研究が進むアジア諸国において、生命倫理の議論を十分にしないならば、このままアジア諸国特有の生命観や人間観が欧米的価値観で処理される可能性がある。それは、社会に受け入れられるべき生命科学の発展の阻害要因になったり、国際的な共同研究にも支障をもたらしたりする可能性もある。
 
<アジアでわれわれは何をするべきか?>
このような状況の中、我々は、アジアで以下のようなことに取り組んでいく必要がある。
(1)生命倫理・生命科学に関する理解の促進
(2)国の倫理委員会やIRB(機関内倫理委員会)の設置促進
(3)生命倫理基準の策定と共通化
(4)アジアの生命倫理観の発信 → 普遍的生命倫理基準の形成へ。
 
研究手法
サブリージョナルワークショップや生命倫理アジア会議における議論を通じて、研究を行った。
「生命倫理アジア会議」は2003年9月に京都で開催した。参加者は、アジアからの参加者32名、欧米から4名であった。議題は、アジアの生命科学の発展状況の確認、各国の生命倫理諸問題の紹介・検討、アジアに共通の生命倫理意識、世界へのアジア的倫理観の発信であった。メンバーは、法律学、生命倫理学、サイエンス、サイエンス・コミュニケーション学等の分野から。アジア地域の協力者は、フィリピン、韓国、インド、シンガポールなどからである。
 
研究内容 ―基本的考え方
「アジアの生命倫理」というが、その各国の実情は明らかでない。そこで、アジア各国の生命倫理の現状に関する情報収集を行った。
具体的には、理論の専門家(生命倫理学者、法学者等)と実務の専門家(権限省庁、研究機関、医療機関)を呼んで議論をした。
結果、「『アジア』は「一つではない」が、なお「一つ」である」("Asia" is "ONE", but not "ONE")という考えに達した。地理的には非常に広く、歴史、宗教、発展、イデオロギーなどに多様性がある。しかし、自分たちが「アジアである、非欧米である」という意識がある。
 
アジア諸国の多様性
<アジア諸国の差異>
アジア諸国には、国内事情に格差・相違が大きくある。政治状況、経済状況、生命科学・医学研究・医療のレベルの格差などである。
価値観にも大きな違いがある。家族のあり方、共同体のあり方、人種・民族などである。具体的には、宗教が最も大きな違いであるといえる。
アジアの中でも、主要宗教として、仏教、キリスト教、イスラム教、儒教、ヒンズー教、土着宗教、民俗信仰などがある。そもそも、黄河、インダス、メソポタミアの三大文明もすべてアジアで生まれたのであり、それだけでも、各地域で独自の文明や価値観が発展したことが想像できる。そして、このような差異が、生命倫理における様々な関連概念にも影響と差異を与えている。
 
<もっとも大きな差異:宗教>
宗教上の教義や考え方は、生命倫理に直接または間接に重要な役割を果たしている。しかし、宗教的影響の程度は、国により、宗教により、また問題によって様々に異なる。
もっとも顕著なケースはイスラム諸国である。そこでは、常にコーランに依拠し、生命倫理もコーランにより規定される。
いくつかの国では、カトリック教会が、生殖医療やヒト胚研究などの人の生命の問題に関しては、きわめて大きな影響力をもつ。
仏教については、いくつかの国(とくにタイ)では非常に影響力が大きいが、そのことが生命科学の発展や生命倫理の議論に必ずしも大きな障害を与えているわけではない。他方で、仏教が生命倫理問題にほとんど沈黙している国もある。アジア南部を中心に展開してきた上座部仏教とアジア北部に展開した大乗仏教では生命倫理に関する関わりがかなり違う。
日・中・韓の東アジアでは、儒教(の精神)が人々の間に深く根ざしている。儒教は、生命倫理との関連では、宗教というより日常生活の哲学(考え方)として理解するべきだと考える。
国内にさまざまな宗教が混在する国も少なくない。そこでは宗教上の見解も適切に考慮され、多くの場合に生命倫理に関する政策決定に反映される。宗教を離れて、あるいは宗教をまたがって、なんらかの形の生命倫理のミニマムスタンダードのようなものを作らざるを得ないケースもある。
 
国内の生命倫理体制
アジアのほとんどの国で、生命倫理関係の立法や政府規則、指針等がこの5年間(特に2000年以降)に整備されてきている。政府の指針が多い。しかし、日本で、文部科学省と厚生労働省と経済産業省が縦割りでこの問題にかかわるように、各国でも、生命倫理に権限をもつ省庁はさまざまである。厚生省(保健省)、科学省(バイオテクノロジー省)、国立保健研究所、国家医療審議会、その他、さまざまな機関が生命倫理に関する権限をもっている。
各国の共通認識としては、国家レベルの生命倫理委員会を作る必要があるということであった。それは、最終的な決定機関でなく、独立した諮問機関であり、学際的な議論をしなければいけない、という意見であった。
国により、また問題により、関連省庁間の権限配分が生命倫理の全分野について適切で実効的な整備を妨げている場合がある。
 

<生命倫理に対する一般社会の認識>

アジアでは、生命倫理に関する社会の認識は一般に低い。むしろ、日常の医療そのものが問題だからである。そのような中で、科学技術はそれ自体が「善」とされ、生命倫理に関する教育・訓練は科学者にとっても政府にとっても、主要な関心事ではない場合が多い。アジアでは、「民主的」または「個人主義的」思考はアジア固有の産物ではない。「社会」や「共同体」の価値がしばしば優先される。
しかし、たとえば、臓器移植、人クローン個体など、問題によっては社会の反応が極めて大きい場合もある
 
臓器移植
アジアのほとんどすべての国で臓器移植が行われている。宗教は必ずしも臓器移植に対して大きな障害になっているわけではなく、宗教の中には移植を支持するものもある。
死の定義(脳死か心臓死か)は様々である。腎臓移植は広く行われており、財政的理由により、人工透析よりも奨励されている場合もある。
生体からの臓器移植は多くの国で行われており、たとえば、ヴェトナムでは、腎臓移植に関しては、生体からの移植のみ認められている。日本と違い、血縁者以外からの生体移植が認められている国もある。
臓器の売買については、制度上で認めている国はないが、実施には売買されている国がある。
そのような中、臓器移植については各国間で様々な差があるが、移植の可否については大きな差はない。
 

<臓器移植 ―各国の状況>

(1)フィリピン

臓器移植ガイドラインあり
売買、売買仲介は禁止
生体移植は、近親者から、又は脳死体からの提供がないときに認められる。
25歳以上
臓器提供に伴い休業補償あり、これがインセンティヴとなっている。
ブラックマーケットでの臓器売買があり、貧困層の収入源
 

(2)インド

インド社会の特殊性:貧富の差
高額の医療費は患者負担であり、治療法を選択できる富裕層と選択肢を知らされない貧困層にわかれる。
貧困層による家計のための臓器売買がある。
男性優位社会で、妻から夫への臓器提供はあるが、逆はほとんどない。
意識として、「献血により人間は『弱くなる』との信仰」や「『生まれかわり』ができなくなる」という考えがあり、臓器提供を嫌がる風潮につながっている。
 
(3)韓国
1999年 臓器移植法(脳死体からの臓器移植)成立。
2000年 KONOS(Korean Network for Organ Sharing発足)。全土を3つの地域に分け死体からの臓器提供と移植の管理を行う。
2003年に規制緩和し、脳死移植の推進予定。
現状として、韓国の移植の9割は生体からの移植。
 
(4)中国
臓器移植症例数は世界第2位。
中絶胎児や死刑囚からの臓器移植にも積極的。囚人からの臓器移植の根拠は、「仁」。
一般人の間には、臓器提供には抵抗感がある。「身体を傷つけたくない」という意識がある。近年は「一子政策」のなか、親から子への臓器提供が多いが、子から親への提供は少ない。
 
(5)イスラム諸国
臓器移植は人命救助と考えられ、受け入れられている。
脳死は人の死であり、安楽死は殺人、と考えられている。
臓器移植に伴う治療停止は、安楽死とみなさない。
謝礼は可能(ただし、売買は禁止)
 
(6)仏教の諸国
他者の救済という意味で、臓器移植を認める考え方。「無欲な」臓器移植なら可で、臓器売買は否定されている。
しかし、「生きている」=「息をしている」という考えがあるので、死の定義の変化に対する社会不安(脳死問題)がある。
 
ヒトゲノム研究
多くの国でヒトゲノム研究は高度なレベルで実施。日・中・韓・シンガポールはこの分野で最もハイレベル。ヒトゲノム研究に関する規則は、一般的にガイドラインが作られている。
各国とも自国の利益に応じたゲノム研究(人種・民族的起源、HIV/AIDS、ガン、その他)をしている。たとえば、タイでは、HIV/AIDSに関するゲノム研究、マレーシアやインドネシアはがん。
日・中・韓・シンガポールは、ヒト遺伝情報データベースを準備中(例えば、わが国の30万人バイオバンク計画)。
ヒトゲノム研究に関する議論に一般人を巻き込むのは容易ではない。ヒト遺伝学は一般社会の理解が必ずしも十分ではない分野。
医師−患者関係は、強制的ではないとしても、しばしば影響を与える。
インフォームド・コンセントは原則だが、実際には、必ずしも十分なインフォームド・コンセントが行われているわけではない。日本を含むアジア諸国では、医師患者関係のベースに信頼やコミュニティ的な感覚がある。
個人遺伝情報の重要性は、まだ十分には理解されていない。遺伝情報の濫用によって不利益や損害をこうむることは具体的なイメージとしては明確には意識しにくい。
 
人クローン(個体・胚)
人クローン個体作成(クローン人間)はすべての国で禁止(法律、規則、宣言等)。宗教的な観点からも、クローン技術による個体作成は人の自然の生殖から程遠い、と考えられている。
クローン胚の治療的利用は、賛否両論がある。多数は、これに完全に反対ではない。しかし、フィリピンなど、禁止するべきとの国もある。しかし、この点での相違はアジア諸国固有のものではなく、その国における宗教的影響の差による。
 
ヒト胚性幹細胞研究
この問題は宗教的影響が最も大きい。

カトリック教会:ES細胞研究に反対
仏教:ES細胞研究を支持 ← ES細胞研究に人間に大きな恩恵をもたらす
ユダヤ教:余剰胚は現実の「人」みなさないので、余剰胚ならば使っていい。
ヒンズー教:不明
儒教:ヒト胚研究に反対。しかし立法規則に従う。
イスラム教:ヒト胚は、4ヵ月目までは人の生命が始まるとはみなさない
一般に、研究目的のみの胚の作成はどの宗教でも認めていない。すなわち、余剰胚のみES細胞研究に用いることができる、ということ。
アジアのどの国も研究目的でのヒト胚の作成を認めていない
中国のみ、中絶胎児組織、IVF後の余剰凍結胚または凍結卵、自主提供卵・精子、クローン胚を用いたES細胞研究を認めている(2003年9月)
現在では韓国もクローン胚研究を認め、わが国も制度整備を条件としたモラトリアムだが、クローン胚研究を認める)
 
10 むすびと展望
<「アジアの生命倫理」か「生命倫理のアジア的要素」か>
アジアは多様であり、すべてのアジア諸国に共通のアジアの生命倫理(Asian bioethics)があるとは言いにくい。しかし、Asian Element of bioethicsはあるのではないか。
Asian Element of bioethicsの例:

輪廻転生
体は親からもらった大切なもの
家族主義(家族による同意の重要性)
共同体意識
普遍的な生命倫理を議論する場合には、こうしたアジア的要素を考慮する必要がある。
 
<検討すべき問題>
(1)国による相違の主な原因は何か?
宗教か、生活か。

(2)生命倫理でアジアと欧米的で共通の要素はあるか。

基本的な理念や大原則はおそらく同じ

例:人間の尊厳、患者の保護。
実際に具体的な状況で適用されるレベルでの相違。

(3)アジアと欧米の双方の要素をひとつの普遍的な生命倫理に統合するにはどうするべきか?

アジア的価値観や生命観を常に発信すること
アジアも欧米も相互尊重と寛容の精神で議論の継続
 
<新しい研究方法 −私たちのとった研究方法>
新しい研究方法の提案:今回は、理論研究よりも問題解決・社会提言型の研究なので、人文社会科学の文献学的な研究ではなく、会議やインタヴューを積み重ねるという方式をとった。
学際研究方式で行ったが、文系・理系の研究体制は違うので、その融合の困難点があった。10人ぐらいのうち、4人ぐらいコアメンバーを作ってあればうまくいく。
海外発信を目指したプロジェクトであり、成果の多くは英語によるものであった。国内では成果が見えにくいと問題になるかもしれないが、国際リーダーシップの面では成功した。
今回の成果は、会議により共通認識を形成できたこと、そして人的ネットワーク。
プロジェクトの予算は終わったが、今後どう継続していくかが課題である。
 

質疑応答

文系主導、理系主導
日本社会は、文系主導社会だが、このプロジェクトは、理系主導でないと進まないのではないか。
この分野はむしろ理系主導が多い。しかし、そうではなく、理系、文系両方の基礎の理解の上に議論を積み重ねたい。
 
アジア的なものをどう海外に発信するか
自分は、西洋哲学、ドイツ哲学がもともとの専門で、今は生命倫理や技術者倫理をやっている。すると、現実の問題に関して、西洋の個人主義的な生命倫理と自分の日常的な価値観の間に齟齬があるのを感じつつ、しかし議論をしたり、海外に発信したりするときは、つい、欧米的な価値観や生命倫理にのって話をしてしまう、という傾向があることに気づく。このようなジレンマについて、何かアドバイスをいただきたい。
気持ちが理解できる。欧米もアジアも、大きなルールというのは言葉にするとおおよそ共通(例えば、人間の尊厳、など)なのだと思う。しかし、それを現実に適用するときに差が現れるのだと思う。講演の最後に言った「相互尊重と寛容」が大切である。違いを認識しながらそれぞれの立場できちんと考えていくことで、それぞれの考えでやっていくことができる。ユネスコで普遍的な規範の宣言を作っていが、そこでは、「アジアの」という言葉が入っているわけではないが、cultural diversityという言葉が入っている。この言葉ですべて言い尽くせているとは思えないが、どのように言えばいいかについてはまだ答えを見出していない。
 
生命倫理のアジア的要素は、今後、具体的にどのような形で明確化し、どこにどのように発信していくのでしょうか。
輪廻転生とか、共同体意識、体は親からもらったものだとか、どうやら欧米とは違うね、というところまでは行ったのですが、しかし、その輪廻転生が各生命倫理の問題(臓器移植など)ではどのように現れるのか、また、その根源は宗教なのか民俗信仰によるものかというところまでは実は踏み込んでいないのです。ただ、漠然と「アジア的」というだけでなく、このような問題をはっきりさせながら、具体的な世界の議論の中にもっていかないといけないと思います。
 
私は概念的な説明はかなり難しいと考えます。ですから、具体的な事例を積み上げ、それをカテゴリーわけしていくというのが良いと考えています。
そうでしょうね。いろいろな事例を集めながら、それを一つの概念で結びつけるにはどうするかは、まだまだこれからと思います。
 
まずは日・中・韓から
アジアは、非西洋ということで一つでとらえるには大きすぎると考える。しかし、リージョナルに、日・中・韓くらいなら「仁」の文化だったり、経済圏としてまとまっていたりと、一つに議論がしやすいと思い、まず、そこからはじめるのがいいのではないかと思うが、どうか。
たしかに、日・中・韓は一番わかりやすい。だが、私の出発点は、欧米でやっているのと、日本人やアジアで考えたものは少し違うのではないかというところが出発点なので、欧米VS非欧米の違いから始めるとすると、まず枠組みとしてはアジアということになる。しかし、アジアの中で地域ごとに違いがあると考え、3つの地域にわけた。3つの地域では、やはりソウルでやったのが一番わかる。中・日・韓には中国文明という共通項がある。東南アジアは、仏教圏ではあるが、中・日・韓とは少し異なる。さらに、中央部・西アジアはイスラム教圏で、3つの中では最もわからない部分である。2年目は3つにわけてやり、3年目はみんなで一緒に議論をするということをして、お互いの違いも、それから非欧米という共通点も理解できた。
 
アジア諸国の意識
「アジア的な価値観」という問題意識は、日本以外のアジアの国々ではどのくらい共有されていたか。
欧米とは違うものがあるということまでは大体合意できたけれども、アジアはあまりに多様で、Asian bioethicsというところまではいえないというところだった。
 
法制度への反映
遠い将来に、アジア的なものが法体系に反映されて、世界各地で生命倫理や医療技術に関して法制度が全く変わっていくという可能性はあるか
今ユネスコがやっているような世界共通の一つの大きな生命倫理となると非常に一般的な文言だと思う。法体系の中で、アジアの生命倫理を主張しても、その法体系やルールの中身が大きく変化していくるとは思えない。今まで欧米のものだけであったのに対し、アジア的なものによって補完がされるというほうが正しいだろう。
 
中・日・韓関係について
中・日・韓という話が出ましたが、日本は明治以降、欧米ばかりに目が向いて、中・韓な度にあまり目がむいておらず、理解をしていないのではないか。
このプロジェクトでは、非欧米としての「アジア」にアプローチしたので、アジアをある意味では外から見た。ご指摘はたぶん中の方からのアプローチだと思うが、両方大切なことと考える。